ほったらかし投資をご存知ですか？
投資について興味をもっていても、
「投資を真剣に検討する時間がない」
「なんだか難しそうで、うまくできるか不安」
などと、ハードルが高いと感じている方にとっては、とても魅力的な言葉ではないでしょうか。
老後など将来のことを考えると、一度は投資などの資産運用を検討するでしょう。
そのような方に、ぜひ知っていただきたいのが「ほったらかし投資」です。
今回は、「ほったらかし投資とは何か」について説明したうえで、
- ほったらかし投資とは
- ほったらかし投資を始めるべき理由
- おすすめのほったらかし投資
- 投資で利用できる節税制度
について、当メディア「不動産投資の教科書」が解説します。
本記事が、これから「ほったらかし投資」を初めてみたいと考えている方のご参考になれば幸いです。資産運用について知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
不動産投資のバイブル
- 不動産投資に興味があるけど何から始めていいか分からない…
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- 不動産投資の失敗例から学ぼう
目次
１、ほったらかし投資ってそもそも何？
ほったらかし投資とは、どのような投資方法なのでしょうか。
本章では、
- ほったらかし投資とは
- ほったらかし投資で利益は出るのか
- ほったらかし投資に向いている人
について、解説します。
（１）ほったらかし投資とは
ほったらかし投資とは、言葉のとおり、手を出さなくてもほったらかしているだけで、自動的に投資ができてしまう投資方法です。
ほったらかし投資の種類はさまざまで、実際に自身で投資をするというより、投資のプロやAIに判断を委ねるというものが主流となります。
特徴としては、以下のとおりです。
- 初心者でも始めやすい
- 少額から始められる
- 長期間での投資が有効的
（２）ほったらかし投資で利益は出るのか
ほったらかし投資で、利益は出るのでしょうか。
結論から言うと、もちろんほったらかし投資でも利益は出ます。
ただし、ほったらかし投資は、ハイリスク・ハイリターンの投資でなく、短期間で大きな利益が出る投資方法ではありません。
（３）ほったらかし投資に向いている人
ほったらかし投資は、次のような事項に当てはまる人に向いているといえます。
- 忙しい人
- 投資に関する知識に自信がない人
- 長期間での投資を考えている人
ほったらかし投資は、時間や投資の知識がなくても気軽に始められるため、初心者にもおすすめの投資です。
一方で、短期間で大きく収益を出したいと考える人には不向きです。
短期間で大きな利益を出したい方は、株やFX、仮想通貨などのハイリスク・ハイリターンの投資が向いています。
２、ほったらかし投資を始めるべき理由
ほったらかし投資を始める理由は、以下の2つです。
- 老後2000万円問題による老後生活資金不足への懸念
- 低金利による銀行預金のメリットの低さ
（１）老後2000万円問題による老後生活資金不足への懸念
1つ目は、最近何かと話題になっている「老後2000万円問題」によるものです。
「老後2000万円問題」は、金融庁の金融審議会である、「市場ワーキング・グループ」が発表した報告書が発端となった問題です。
内容は、以下のとおりとなります。
老後20〜30年を生きるために、1人当たり2000万円の貯金額が必要
2000万円を貯金するということは、なかなか容易ではありません。
「老後の生活資金が不足するのではないか……」という懸念を少しでも払拭するために、長期間でコツコツと投資することで、資産を増やすことが必要です。2000万円を貯金するということは、なかなか容易ではありません。
「老後の生活資金が不足するのではないか……」という懸念を少しでも払拭するために、長期間でコツコツと投資することで、資産を増やすことが必要です。
（２）低金利による銀行預金のメリットの低さ
2つ目は、「低金利による銀行預金のメリットの低さ」によるものです。
預金金利とは、預金額に対する一年あたりの利率を指します。預金額が、1年後にどれだけ増えているかという値です。
現在の一般的な銀行の預金金利は、「0.001〜0.2％」と、非常に低いものです。
仮に、金利が「0.1％」の銀行へ、100万円を預けたとしましょう。10年後には、101万45円となり、10年間で1万45円が増えることになります。
以上のことから、ただ銀行に預金しているだけでは、ほとんどお金が増えないことがお分かりいただけたのではないでしょうか。
銀行預金をするメリットがあまりないため、資産運用による利益獲得を目指そうということになるのです。
３、おすすめの「ほったらかし投資」４選
本章では、次の4つのおすすめのほったらかし投資を紹介します。
- インデックス投資
- ロボアドバイザー
- ソーシャルレンディング
- 不動産型クラウドファンディング
（１）インデックス投資
インデックスとは、市場の動向を示す指標のことです。
インデックス投資とは、市場の動向を示す指標に投資をします。
市場を構成している銘柄に対して、投資をするものです。
具体的には、日経225や東証株価指数（TOPIX）、NYダウなどの特定の市場に、上場している銘柄に対しての分散投資となります。
メリットとしては、以下のとおりです。
- 個別株に比べて銘柄選びに手間がかからない
- 1つのインデックス銘柄を買えば市場全体へ分散投資できる
- デフォルトにより資産がゼロになるリスクが低い
インデックス投資について、詳しくは「低リスク低コストで資産倍増！最強の投資法インデックス投資のすべて」をご覧ください。
（２）ロボアドバイザー
ロボアドバイザーは、通称「ロボアド」と呼ばれるフィンテックの1つです。
AIが、投資家に対して投資に関するアドバイスし、実際に運用までを行ってくれるサービスとなります。
ロボアドバイザーは、インデックス投資に比べて、手数料が比較的高い傾向です。
ロボアドには、
- 提案型
- 投資一括型
以上の2種類があります。
提案型は、投資に関するアドバイスのみを行ってくれるもので、無料のものも多いのが特徴です。一方、投資一括型は、アドバイスに加え投資そのものまで行ってくれるものです。
（３）ソーシャルレンディング
ソーシャルレンディングとは、クラウドファンディングの一種です。
「お金を貸したい人」と「お金を借りたい人」を、ネット上で結びつける仕組みとなります。
日々利回りが変動する株式に比べ、ソーシャルレンディングは、一度投資してしまえば、利回りが変動することはほとんどありません。
比較的、利回りが高いのも特徴です。
ただ、一度投資を行うと、満期まで資金を引き出すことができないというデメリットがあります。投資先は、しっかりと精査しましょう。
ソーシャルレンディングをさらに知りたい方は、「6つのリスクを知れば安心＆安全に始められるソーシャルレンディング」をご覧ください。
（４）不動産型クラウドファンディング
不動産型クラウドファンディングは、投資家から資金を募り、不動産の取得・運営を行います。
不動産により得た利益を、投資家に対して配分するという形態です。
実際に、物件を自分で調べられるため、少額で始められる不動産投資というイメージとなります。
不動産型クラウドファンディングをさらに知りたい方は、「1万円から資産運用できる「不動産クラウドファンディング」とは？」をご覧ください。
４、ほったらかし投資でも押さえておきたい節税制度
ほったらかし投資で押さえておきたい以下の3つの節税制度を紹介します。
- NISA
- つみたてNISA
- iDeCo
（１）NISA
NISAは、国の制度です。
NISA口座内で購入した金融商品から得られる利益が、一定額の範囲内であれば、税金がかからないという制度となります。
具体的には、毎年120万円を上限とする非課税枠の中で、投資した商品の配当金・分配金や譲渡益が、最長5年間非課税の対象となるというものです。
通常であれば、投資等の金融商品から得られる利益には、税金がかかりますので、お得な制度といえます。
NISAについて、さらに知りたい方は、「NISA（ニーサ）とは？賢く活用するために事前に知っておきたいメリットとデメリット」をご覧ください。
（２）つみたてNISA
つみたてNISAは、特に少額からの投資をしたい投資家におすすめしたい制度です。
非課税の対象は、つみたてNISAで購入可能とされた一定の投資信託への投資から得られる分配金や譲渡益となっており、投資商品の選択肢はNISAに比べて限られています。
非課税の投資枠は１年間あたり40万円が限度枠となっており、その期間は最長で20年間となっています。
ただし、この制度は2037年までのものとなっていることには要注意です。
さらに、NISAとつみたてNISAは併用することはできません。
つみたてNISAなどの少額の投資についてさらに知りたい方は、「投資女子の特徴とおすすめの投資4選！女子でも投資は普通？！」をご覧ください。
（３）iDeCo
iDeCoは、国民年金基金連合会が運営する私的年金の制度です。自身で掛金を拠出し、運用方法を選ぶことで資産を形成する制度となっています。
その特徴として、掛金が全額所得控除となります。
ただし、年金制度であるので原則として60歳までは引き出せないのが特徴です。
iDeCoで長期的な貯蓄を考えている方は、「iDeCo（イデコ）のメリットを活用！30歳が定年前に1300万円貯める方法」もあわせてご覧ください。
５、まとめ
今回は、投資初心者向けに、おすすめの「ほったらかし投資」を4つ紹介しました。
「自分でもできそう」「やってみたい！」と思えるような、ほったらかし投資法はあったでしょうか。
節税制度についても合わせて紹介したので、投資する際には、ぜひ参考にしてみてください。