不動産投資のキャッシュフローの計算方法とより多くする方法

不動産投資をお考えの方が必ず一度は目にする、「キャッシュフロー」という言葉が気になりませんか？

「不動産投資はキャッシュフローで決まる」というニュアンスの書籍や記事を目にすることも多くなっており、この記事をお読みの方もキャッシュフローがなぜそこまで重視されるのか疑問にお感じかも知れません。

そこで、不動産投資の初心者の方にとって欠かせない情報を網羅するメディア『不動産投資の教科書』では、

キャッシュフローとは何なのか？
キャッシュフローがここまで重視される理由は？
キャッシュフローが少ないと何が危ないのか？
キャッシュフローを計算する方法
キャッシュフローを計算するために役立つツール

などについて徹底的に解説しますので、最後までお付き合いください。

１、不動産投資とキャッシュフローの関係
２、不動産投資のキャッシュフローを計算してみよう
３、不動産投資のキャッシュフロー多くする3つの方法
４、不動産投資のキャッシュフローを計算するお役立ちツール3選
- （２）賃貸用不動産の投資利回り（アットホーム）
- （３）三井のリハウス収益シミュレーター
５、ローンの返済期間を長くするための金融機関との交渉方法
まとめ

１、不動産投資とキャッシュフローの関係

（１）不動産投資のキャッシュフローとは？

企業経営にキャッシュフローの重要性が指摘されて久しいですが、不動産投資においてもそれは同じです。キャッシュフローを直訳すると「現金の流れ」となりますが、不動産投資の世界ではおおむね手残り現金のことを意味しています。

手残り現金とは家賃収入からもろもろの経営コストを差し引いたもので、平たく言えば不動産オーナーの取り分です。

（２）なぜキャッシュフローを重視すべきと言われるのか

一般的な企業経営において、キャッシュフローはとても重要です。黒字倒産という言葉を見聞きしたことがある方は、なぜ黒字なのに企業が倒産するのか不思議に思ったことはありませんでしょうか？

企業は資金繰りをしながら経営をしています。事業で得た利益から仕入れ先への支払いや従業員の人件費支払いを行うわけですが、そこには現金（つまりキャッシュ）が必要です。企業経営自体は健全であっても事業収益の受け取りが6か月後に現金化される手形だったとすると、その6ヶ月間は自力で現金を用意して支払いをしなければなりません。こうした時に資金が足りなくなった状態のことを資金ショートと呼び、給料の未払いや仕入れ先への支払い遅れなどが生じると信用不安を起こし経営が行き詰ってしまいます。収益自体は手形ではあるものの受け取っているので経営自体は健全なのに、キャッシュがなかったばかりに倒産してしまうのが黒字倒産です。

幸い、不動産投資の収入源である家賃は現金で支払われます。そのため黒字倒産といったリスクはそれほど高くありませんが、オーナーの手残りを意味するキャッシュフローが少ないと突発的な事態に対応できず、資金ショートを起こしてしまう恐れがあります。

不動産投資におけるキャッシュフローは若干意味合いが異なるものの、それでも重視すべき理由はここにあります。

（３）キャッシュフローの大小はなぜ生じるのか

同じ価格の収益物件を購入して不動産経営を始めたとしても、キャッシュフローが同じであるとは限りません。そこに大小の差が生じるのは、なぜでしょうか。

そこには、主に以下の要素が関係しています。

自己資金の金額
ローン期間の長短
ローン金利
空室率

手残りのキャッシュを計算するには家賃収入から不動産経営コストを差し引く必要がありますが、それぞれの数値によってキャッシュフローが変動することをイメージしていただければと思います。

（４）結局のところ、キャッシュフローは多い方がいい？

投資におけるキャッシュは、血液のようなものと例えることができます。血液が全身を循環することで身体を健康な状態に保ってくれるように、キャッシュに余裕がある状態で資金を回すことで投資の健全性は高くなります。

出血多量になると生命が危険に晒されるのと同じように、キャッシュフローが少なくなることは投資の危険性を高めることになります。

突発的な出費や経営環境の変化（家賃下落、空室率上昇など）があった場合、キャッシュフローが少ないとたちまち経営が危機的状況になりますが、キャッシュフローを多く確保しておけば直ちに経営が危険に晒される可能性が低くなります。

結論として、キャッシュフローは多く持っておくことに越したことはありません。

２、不動産投資のキャッシュフローを計算してみよう

不動産投資のキャッシュフローを計算する方法を解説します。そこから得られた計算結果が健全であるかどうかを判断する方法も併せて解説します。

（１）キャッシュフローの計算方法

不動産投資のキャッシュフローを計算する考え方は、とても簡単です。家賃収入から必要経費を差し引けば良いので、計算式は以下の通りです。

家賃収入－必要経費（ローン返済＋維持費）＝キャッシュフロー

ここでいう維持費というのは、管理会社への委託手数料や修繕費、修繕積立金、税金などです。

それでは実際に計算してみましょう。一棟ものアパートで部屋数は6戸、それぞれの家賃は6万円だと仮定します。そこから得られる家賃収入は満室だと仮定すると

36万円 × 12ヶ月＝ 432万円

となります。

必要経費についてはとても計算が細かくなってしまうので、不動産投資のセオリーとして「20%」と概算します。すると必要経費は、

432万円 × 20% ＝86万4,000円

となりました。

これを計算すると、この一棟ものアパートの年間キャッシュフローは、

432万円－ 86万4,000円＝ 345万6,000円

となりましたので、このアパートのオーナーは年間345万6,000円のキャッシュフローを得ることができます。

（２）より現実に即したキャッシュフローを計算してみよう

前項の計算式は、少々机上の計算の世界でした。なぜならアパートにある6戸すべてが満室状態で1年間を過ごしたことを前提としているため、言わばアパート経営における最良パターンです。

実際のアパート経営では空室率を考慮する必要があるので（ずっと満室はありえないため）、ここでは空室率20%を織り込んでみましょう。

先ほどの計算式から年間の家賃収入が空室率20%の分だけ減るため、8掛けで計算する必要があります。空室であっても必要経費は変わらないので、計算式は以下のようになります。

432万円 × 80%（空室率20%）－ 86万4,000円＝ 259万円2,000円

6戸の部屋がある一棟アパート物件で得られる現実的なキャッシュフローは約260万円という結果になりました。

（３）キャッシュフローの健全性を判断する方法

前項までに求められたキャッシュフローを使って、その収益物件が果たして健全な経営を可能にするのかどうかを判断する方法も知っておく必要があります。なぜなら、せっかく利回りが高い物件を購入したとしても資金ショートを起こしてしまっては意味がないからです。

キャッシュフローの健全性を判定する数値として、「債務返済倍率（DCR）」があります。この債務返済倍率とは、年間の手残りを年間のローン返済額で割って求めることができます。この数式から分かるように、「ローン返済額に対してどれだけ稼げているか」を計る数値です。

年間のキャッシュフロー ÷ 年間のローン返済額＝債務返済倍率（DCR）

それでは、先ほどの例で計算してみましょう。

実質的な年間キャッシュフローは259万2,000円でした。物件価格は4,000万円と仮定して、それを20年返済、金利3%で借りたとしましょう。

すると1年あたりの返済額は206万円です。

259万2,000円 ÷ 206万円 ≒ 1.26

という結果になりました。

不動産業界ではこの債務返済倍率が1.3以上であることが望ましいとされているため、この事例ではそれをわずかに下回っており、他に何か特段の魅力を感じることがないのであれば、見送りという判断が妥当でしょう。

（４）キャッシュフロー評価に活用したいCCR（自己資金回収率）

さらにキャッシュフローの計算について、深く掘り下げていきましょう。前項では物件価格の全額をローンで調達することを前提としていました（物件価格4,000万円に対して4,000万円のローンを借り入れたため）。しかし実際には、自己資金をある程度用意して投資に臨むケースも多いでしょう。その時に用意する自己資金も現金なので、オーナー自身のキャッシュフローを不動産に投下したことになります。

この自己資金を不動産経営によって回収する必要があるので、その回収に何年を要するのかを計算するのがCCRです。CCRとはCash on Cash Returnの略で、自己資金という現金（＝キャッシュ）の回収効率を知ることができます。

それでは、先ほどまでの例で計算してみましょう。4,000万円の収益物件購入のために500万円の自己資金を投じたとします。

計算式は以下の通りです。

年間キャッシュフロー ÷ 自己資金＝ CCR

年間のキャッシュフローは空室率も考慮して259万2,000円と試算しましたので、それを自己資金である500万円で割ればOKです。

259万2,000円 ÷ 500万円＝ 0.5184

この0.5184に100を掛けるとパーセンテージ表示にすることができるので、100を掛けると51.84%となりました。この物件のCCRは51.84%、つまり1年で自己資金のうち半分以上を回収することができます。2年で自己資金を上回るので、CCRの数値は極めて健全であると言えるでしょう。

３、不動産投資のキャッシュフロー多くする3つの方法

不動産投資においてキャッシュフローを多くすることは経営の健全化に直接関わりがあるので、多いに越したことはありません。では、どうすればキャッシュフローが多くなるのでしょうか。その主な方法は、3つです。

（１）ローンの返済期間を長くする

キャッシュフローを求めるには家賃収入から必要コストを差し引く必要がありますが、その必要コストの中に含まれているローン返済をいかに少なくするかがキャッシュフロー増大につながります。

同じローン借入額で毎回の返済額を減らすとなると、ローンの返済期間を長くする必要があります。完済までの時間は長くなりますが毎月の手残りは多くなるので、次の物件への投資や現金を多めにプールしておきたいという方には有効な選択肢です。

（２）家賃収入を増やす

家賃収入から必要コストを差し引いたものがキャッシュフローなので、差し引く前の家賃収入を増やす（または減らさない）ことも有効です。「それができれば苦労はない」と思われるかも知れませんが、不動産投資の売り上げにあたる家賃収入を多くするための戦略を入念に立てる必要性は言うまでもありません。

そのためのポイントは、たくさんあります。

『不動産投資の教科書』では、それぞれの重要なポイントをこれらの記事で解説しています。ご興味のあるものから順に併せてお読みいただければと思います。

（３）自己資金を多く用意する

毎月のローン返済額を減らすことでキャッシュフローを多くすることができるのであれば、ローン借入額そのものを減らすために自己資金を多く用意するという選択肢もあります。

株やFXよりも不動産投資は安定性の高い資産に対する投資なので、手持ちの現金を多めに投入したとしても現物資産が手元に残ります。物件選びを間違えなければ、自己資金として多めに投資に回すことのリスクはそれほど高くはなりません。

「物件価格の1割」というのが自己資金の最低ラインとして目安となりますが、それより多くする分には何の問題もありません。むしろ融資の審査に通りやすくなるので、キャッシュフローの増大という目的以外にも自己資金を多めに用意できる方はぜひ検討していただきたい選択肢です。

４、不動産投資のキャッシュフローを計算するお役立ちツール3選

不動産投資におけるキャッシュフロー（つまり手残り現金）がどれだけになるのかをシミュレーションしておくことは、物件選びの段階から非常に重要です。この記事ではそのシミュレーションに欠かせない計算方法を解説していますが、必要な数値を入力するだけで瞬時にキャッシュフローを計算できるお役立ちツールがありますので、『不動産投資の教科書』がその中から3つを厳選、それをご紹介します。

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