所有物件の“今後の投資設計”はセカンド・オピニオンでしっかり決めよう！

すでに不動産を所有しているものの、どのように不動産投資を進めればよいのかイマイチわからない……という投資家様も少なくないのではないでしょうか。

相続した物件を所有することになったり、すでに物件を購入して所有していたり、物件自体を持っているものの”投資設計”をしていないなら、不動産投資で成功できるか不安ですよね。

今から”投資設計”をしっかり決めることでも遅くありません！

「不動産投資の教科書」のセカンド・オピニオンでは、ベテラン投資家でもあるスタッフが、中立／公正な立場で、投資家様が損をしないための”投資設計”をご提案いたします。

今回は、セカンド・オピニオンで、実際にどのように所有物件の”投資設計”についてアドバイスをしているか、詳しく紹介します。ぜひ参考にしてください。

１、所有している物件に合った“今後の投資設計”をアドバイス

不動産といっても、投資家様によって所有している物件の種類はさまざまですよね。

具体的には、以下のような物件があります。

ワンルームマンション
ファミリータイプマンション
戸建て住宅
一棟アパート
一棟マンション

物件の種類によって、最適な“今後の投資設計”は異なります。
また、物件が「新築」であるか「中古」であるかによっても、選ぶべき”投資設計”も異なってくるのです。

すでに所有している物件の”今後の投資設計”として、例えば、次のような点についてしっかり決めていきましょう。

家賃設定
リフォームやリノベーションの必要性
出口戦略（売却するのか、保有し続けるのかなど）

家賃設定なら、利回りをしっかりと意識したいところです。
高利回りで可能な限り高額な家賃収入を得られるように、セカンド・オピニオンではアドバイスいたします。

利回りについては、「不動産投資の”利回り”が気になるならセカンド・オピニオンのアドバイスを受けましょう！」で詳しく解説しておりますので、あわせてご参考ください。

また、中古物件の場合、リフォームやリノベーションが必要かどうかも、“今後の投資設計”において重要な点です。

最終的に所有物件をどうするのかという“出口戦略”についても、一緒に決めていきましょう。

中立／公正な立場で、所有物件に応じた、投資家様にご納得いただける“投資設計”をアドバイスいたします！

２、本当に良質な不動産管理会社を紹介します！

不動産投資においては、もちろん投資家様ご自身で管理・運営していくことも可能ですが、不動産の管理・運営を不動産管理会社へ一任することが多いようです。

世の中には不動産会社が非常に多く溢れています。
不動産投資初心者としては、どの不動産会社を選べばよいのかわかりませんよね。

「不動産投資の教科書」では、「採算度外視で、本当に良い不動産会社だけを紹介する」という理念を掲げています。

セカンド・オピニオンでは、この理念のもと、厳選した不動産会社を紹介します！
不動産投資の教科書で紹介する良質な不動産会社は、他の投資家様からも高い評価を得ておりますので、不動産の管理・運営以外にも学べるものはきっと多いでしょう。

３、所有物件の“今後の投資設計”を決めるならセカンド・オピニオンをご検討ください！

すでに所有している物件の投資を検討しているなら、しっかりと“今後の投資設計”を決めましょう！

不動産投資の教科書のセカンド・オピニオンでは、投資家様に寄り添い、投資家様がご納得されるまでとことん“投資設計”を決めるサポートをさせていただきます。

所有物件の“投資設計”に関する不安や悩みがあるなら、まずは不動産投資の教科書のセカンド・オピニオンへご相談ください！

「不動産投資の教科書」では、代表の山本をはじめ、投資に詳しい編集部のスタッフがセカンド・オピニオンを担当しています。

セカンド・オピニオンを担当するスタッフは、

自身でも複数の収益用不動産を保有・運用している
不動産投資会社での就業経験がある
宅地建物取引士などの国家資格を保有している

など、不動産投資に関する知識や経験が豊富なスタッフが在籍しております。

実際にセカンド・オピニオンを受けた方から、以下のようなお声をいただきました。

数多くある不動産管理会社のなかから、「有力な管理会社」をどのように選べばよいのかわからず、不安でした。

不動産投資では、新築・中古・ワンルーム・一棟などさまざまな物件カテゴリーが存在します。
しかし、管理会社は、自社の属するカテゴリーのベネフィットしか説明しない傾向があると感じていました。

セカンド・オピニオンを通じて、相談者が検討している物件カテゴリーのアドバイスをいただきました。
そして、相談者により最適で有力な管理会社を、以下のような多面的な視点から紹介してくれます。

・企業姿勢
・管理体制
・財務体質
・入居付け
・出口戦略

管理会社との個別面談だけでは判断しきれない管理会社の絞り込み・選択が、第三者の客観的な視点で可能になったと感じました。