物件資料の見方と知っておきたいポイントは？

購入時はもちろん、賃貸物件などを検索するときに実際に物件資料を目にしたことのある方は多いのではないでしょうか。ここではどのような内容が具体的に書かれているのか、きちんとおさらいして行きましょう。

・物件資料の見方とポイント（１） 物件種類

マンション、ビル、事務所、戸建てなどの貸し出されている物件の情報が記載されます。

・物件資料の見方とポイント（２） 間取り

居住用の物件で、最も気になる部分ですね。ちなみに、１R＝ワンルーム（キッチンが別部屋になっていないもの）Studioとも言います。

1K=キッチン（作業スペースのみ）と居室が一部屋ずつのもの。１DK＝キッチンのある部屋にダイニングテーブルを置いて食事ができるようなもの。１LDK＝さらにリビングスペースがあるような広さがあるようなものです。

不動産公正取引協議会の不動産広告のルールによると、

• １部屋の場合→４．５畳以上でDK、８畳以上でLDK
• ２部屋以上の場合→６畳以上でDK、１０畳以上でLDK

と目安が決められていて、あとは１部屋増えるごとに２LDKなどとなります。

・物件資料の見方とポイント（３） 最寄り駅

物件に最も近い路線と駅名、駅からの徒歩時間（1分80m）が記載されます。これを元に急行停車駅なのか各駅停車しか止まらないのかなどを確認します。

・物件資料の見方とポイント（４） 住所、物件名、号室

物件の所在地、部屋番号などが記載され、Google Mapや現地での物件調査に役立ちます。

 

・物件資料の見方とポイント（５） 建物情報

建物の構造や何階建てかが記載されています。
主に鉄筋コンクリート造、鉄骨造、木造の3種類があります。

1. 鉄筋コンクリート造は鉄筋の周囲をコンクリートで覆った耐久性や遮音性に優れた構造
2. 鉄骨造は鉄骨の特性を生かした柱のない構造
3. 木造は木のぬくもりと増改築のしやすい構造

屋根は、スレート葺きが主流ですが、伝統的な瓦葺きや、ガルバリウム鋼板、鉄筋コンクリート造の陸屋根などがあります。

使用部分面積又は専有面積とは、建物外部の共用廊下やバルコニーなどを除いた、居住スペースとして使える部分の面積です。同じ専有面積でも廊下や玄関の面積が大きいと、居住空間は小さくなりますので、ご注意ください。

築年（数）は建物が建築された年度が記載されています。重要な年として昭和56年6月を覚えておいてください。

その時期以降に建築確認申請が行われた建物は新耐震基準と言って、震度5程度の地震に対して部材の各部が損傷を受けないこと、震度6～7程度の地震を受けても倒壊または崩壊しないことが条件となっているため、安全な建物を見抜く一つの指標となります。

・物件資料の見方とポイント（６） 契約家賃

物件の賃借時に毎月支払う金額が記載されています。

• 賃料に管理費が含まれている場合
• 賃料と、別途で管理費や共益費といったものの2本立てで記載されている場合があります。

・物件資料の見方とポイント（７） 契約条件

契約時に支払う、初期費用の情報が記載されています。

礼金は大家さんに対して支払う謝礼金のようなものです。以前は2か月であることが多かったのですが、最近は1か月又は礼金無しが主流となっています。

敷金は入居時に支払う預入金といえます。賃料の未払いや建物を棄損した場合の賠償金などに充てるためのものです。原則、退去時に全額返還されます。ただし、借主の故意による損傷や、建物のクリーニング費用、未払い賃料などがあれば控除されます。

・物件資料の見方とポイント（８） 設備情報

その物件の特徴的な設備が記載されています。例えば、ロフトが付いている、コンロがIHではなくガスコンロである、家族で使用時間が競合しない2か所のトイレ、広いバルコニー、専用庭、駐車場の利用料金など、重要な事項がここに記載されています。

・物件資料の見方とポイント（９） 備考

設備面ではない、契約時に必要な情報が記載されています。例えば、入居審査は賃料保証会社が使われること、入居時は火災保険加入が必要であること、室内は現況のまま引き渡されること、不動産仲介会社に向けての情報も記載されることがあります。

・まとめ

物件資料をきちんと見られるようになると、建物を内見したときに理解が深まります。このコラムがより良い部屋探しに貢献できることを願っております。