マンションを売りたいあなたが知っておくべき7つのこと

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マンション 売りたいこちらの記事お読みの方の中には、今「マンションを売りたい」と思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

しかし、マンションを売る時の流れ、出来るだけ高く売るコツなど詳しく把握していない方も少なくないでしょう。損せずマンションを売却するには十分な知識を身につけておくことが重要です。

そこで今回は、

  • マンションを売却する流れ
  • マンションを売却する際に利用したい簡易査定サイト3選
  • マンションを売る際の諸費用
  • 損しないために!マンションを売る時の注意点について
  • より高額でマンションを売るコツは?
  • マンションを売った後に確定申告をする必要がある
  • 買取という方法もある

などについて書いていきますので、マンションを売る時にご参考になれば幸いです。

もし、この記事をお読みの方の中に「数多い不動産売却査定サイトがある中でどのサイトを利用したらいいのだろう」と悩まれている方がいらっしゃいましたら、以下の「不動産を損せずに売却するなら?オススメ不動産売却査定サイト10選」の記事をご参照下さい。

実は当メディアには同様の相談が数多く寄せられており、実際、今まで600名以上の方が当メディア経由でご自身に合った不動産売却査定サイトを見つけています。

そんな当メディアが厳選した査定サイト10選をご紹介していますので、是非参考にしてみてください。

不動産を損せずに売却するなら?オススメ不動産売却査定サイト10選」 

 

 

目次

1、マンションを売却する流れ

2、マンションを売却する際に利用したい簡易査定サイト3選 

3、マンションを売る際の諸費用

4、損しないために!マンションを売る時の注意点について

5、より高額でマンションを売るコツは?

6、マンションを売った後に確定申告をする必要がある

7、買取という方法もある

1、マンションを売却する流れ

まず、マンションを売る時の大まかな流れについてみてみましょう。

大きく以下のような流れになります。

  1. マンション売却の相場を知る
  2. マンション売却の簡易査定を依頼する
  3. 対象マンションに関する資料を用意する
  4. 不動産仲介業者を選定し、媒介契約を締結する
  5. 売却希望価格を決定して売却活動を開始する
  6. 購入希望者と交渉する
  7. 売買契約を締結する
  8. 決済・マンションを引き渡す

なお、詳しい内容については「効率よく不動産を売却するために知っておきたい売却の流れ」をご参照ください。

2、マンションを売却する際に利用したい簡易査定サイト3選

数多い簡易査定サイトから、オススメの無料でかつ短時間で査定が可能な3つのサイトをピックアップしました。不動産の売却を検討されている方は是非利用してみて下さい。

(1)イエイ

イエイ

日本最大級のプラン数から不動産売却を徹底的に比較することができ、高額売却者多数排出。本気で不動産を売却したい方にオススメ!!

 

☆ポイント☆

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  • ほぼ全ての大手と提携している
  • 10周年の老舗で安心
  • 徹底したサポート体制

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(2)HOME4U

HOME4U

住み替え、買い替えなどの実績が豊富なため、まず概算知っておきたい方にオススメ!!

☆ポイント☆

  • 入力約60
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  • 「不動産一括査定サイト」として日本最大級
  • 大手不動産会社参画率1位
  • 15周年の老舗で安心
  • 最大6社まで一括査定依頼可

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(3)RE-Guide不動産一括査定

スクリーンショット 2016-09-21 10.26.37

 宅建業免許を持っている会社が運営しており、プロの目線で参加会社を厳選、高値で売りたい方にオススメ!!

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  • 入力約60
  • 運営10年目の老舗サイト
  • 大手不動産会社/地元で実績豊富な会社など多数参加
  • 最大11社まで一括査定依頼可
  • 不動産のプロが高値で売る仕組みを追求

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なお、一都三県の物件を売却予定の方は、対応エリアを一都三県と限定したソニー不動産の査定サイトを利用してみてください。

ソニー不動産

ソニー不動産

売却コンサルによる徹底的なサポートがあり、本気で高値売却を目指す方にオススメ!!

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  • 対応エリア:1都3県に特化

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3、マンションを売る際の諸費用

マンションを売る際にどんな諸費用がかかるかを事前に知っておきましょう。

具体的には以下の通りです。

  • (1)不動産仲介業者に支払う「不動産仲介手数料」
  • (2)(融資を受けた場合)金融機関に支払う「一括繰上げ返済手数料」
  • (3)税金

では、それぞれについてみてみましょう。

(1)不動産仲介業者に支払う「不動産仲介手数料」

マンションを売る際に、成功報酬として仲介業者に「不動産仲介手数料」に支払う必要があります。

法律により、売買金額の以下の表に表示されているパーセンテージが手数料の上限額とされています。

不動産の売買価格

手数料の上限
200万円以下 5%
200万円超 400万円以下 4%+2万円
400万円超 3%+6万円

例えば、1,000万円のワンルームマンションを売却した際の仲介手数料は「1,000万円☓3%+6万円=36万円」になります。

なお、マンションを売る際の仲介手数料を安くするコツなどについて詳しくは「不動産売却時の仲介手数料について知っておきたい9つのこと」をご参照ください。

(2)(融資を受けた場合)金融機関に支払う「一括繰上げ返済手数料」

不動産購入時銀行などの金融機関にて融資を受けたが売却時にローンが残っている場合、売却によって融資を受けた金融機関に対し残っていたローンの残債を一括繰上げ返済することになります。この時には一括繰上げ返済手数料が発生します。

金融機関によって異なりますが、大体3,000円〜5,000円程度です。固定型ローンでは3万円〜5万円が必要です。

なお、住宅ローンの繰上げ返済について詳しくは「住宅ローンの繰上げ返済の効果は?具体的なメリットとデメリットについて」をご参照ください。

(3)税金

マンションを売る際に、大きく以下のような税金がかかります。

  • ①売買契約書に貼付する印紙税
  • ②(抵当権設定された場合)抵当権抹消登記の免許税
  • ③(売却益が出た場合)不動産譲渡所得税

など。詳しい内容については「不動産売却時にかかる3つの税金」をご参照ください。

なお、マンションを売る際の諸費用について詳しくは「事前に知っておきたい!不動産売却時にかかる3つの諸費用」をご参照ください。

4、損しないために!マンションを売る時の注意点について

せっかくマンションを売るのですから、損しないために以下のような点に注意しましょう。

  • (1)相場を知る
  • (2)売る際の諸費用をきちんと把握する
  • (3)内覧時に部屋をキレイにする
  • (4)購入希望者と交渉の姿勢を持つ
  • (5)売る際に必要書類を用意する
  • (6)不動産売買契約書でチェックすべき注意点

では、順番にみていきましょう。

(1)相場を知る

まず、不動産の相場を知っておきましょう。

マンションの実際の取引価格は国土交通省の「土地総合情報システム」にて調べることができますので、ぜひ利用してみてください。

(2)売る際の諸費用をきちんと把握する

上記「3、マンションを売る際の諸費用」をご参照ください。

(3)内覧時に部屋をキレイにする

マンションの内見をする際、買主は現在のレイアウトを参考にして部屋の間取りの使いやすさを判断することになります。荷物を散乱させずに、できるだけ家をキレイにすることを心がけましょう。

(4)購入希望者と交渉の姿勢を持つ

マンションを売る際に、購入希望者から

  • 売却価格
  • 入居時期

など様々な交渉が入ります。売却価格の減額はしたくないでしょうが、頑なに譲らないと売却自体が難しくなります。自分が妥協できる範囲内でできるだけ交渉に応じるという姿勢が大切と言えるでしょう。

(5)売る際に必要書類を用意する

不動産の売却をスムーズに進めるには、事前に必要な書類を用意しておくといいでしょう。

物件の種類によって異なりますが、大きく以下のような書類が必要となります。

  • 物件の権利書
  • 登記済証
  • 建築確認通知書、検査済証
  • 付帯設備表
  • 物件状況報告書
  • 固定資産税などの納税通知書
  • その他物件に関する資料

など。マンションを売る際に必要な書類について詳しくは「(チェックリストつき)不動産売却時に必要な書類」をご参照ください。

(6)不動産売買契約書でチェックすべき注意点

不動産の専門用語が多く並べられている売買契約書は、素人ではなかなか理解出来ない部分も多くあります。マンションを売った後にトラブルにならないため、以下のチェックポイントを押さえておきましょう。

  • 売買土地の表示
  • 売買代金、手付金などの額
  • 所有権の移転と引渡し時期
  • 公租公課の精算
  • ローン特約
  • 手付解除
  • 契約違反による解除
  • 瑕疵担保責任

など。詳しい内容については「損しないために!不動産を売却する際に知っておきたい10個の注意点」をご参照ください。

5、より高額でマンションを売るコツは?

より高額でマンションを売るには、以下のようなコツが挙げられます。

  • (1)査定は複数社に依頼する
  • (2)信頼できる担当者を選ぶ
  • (3)物件に関する情報をできるだけ担当者に伝える

では、それぞれについてみてみましょう。

(1)査定は複数社に依頼する

不動産会社によって査定方法が変わりますので、マンションの査定は複数社に依頼するといいでしょう。

査定方法について詳しくは「不動産の売却に備えて知っておきたい3つの査定方法について」をご参照ください。

なお、マンションの売る際の相場の調べ方などについて詳しくは「マンションを高く売却するには?マンション売却の相場を調べる方法について」をご参照ください。

(2)信頼できる担当者を選ぶ

マンションを売る際に、信頼のできる不動産会社を選ぶことと同じように、責任を持って販売してくれる信頼のできる担当者を選ぶことも非常に大切です。

信頼できる担当者であるかどうかは、以下のポイントで判断するといいでしょう。

  • 査定金額報告時にきちんと金額の根拠を明示しながら説明をしてくれるか
  • ローンの残債金額、物件の現況など物件に関する細かい情報までヒアリングをしてくれるか
  • 売却理由を確認した上で、きちんと自分の状況に合せて売却プランを提案してくれるか

など。詳しい内容については「(チェックリスト)不動産仲介とは?不動産仲介業者の仕事の内容とオススメ仲介業者3選」をご参照ください。

(3)物件に関する情報をできるだけ担当者に伝える

「管理会社がきちんと管理を行っている」など物件に関してプラスになるような情報はもちろん、マンションを売った後にトラブルにならないよう、マイナスになる情報もきちんと担当者に伝えましょう。

詳しい内容については「不動産を売りたい方必見!高額で不動産を売却するために知っておきたいことまとめ」をご参照ください。

6、マンションを売った後に確定申告をする必要がある

マンションを売った場合、売った年度末に確定申告をする必要があります。

確定申告には大きく以下の2種類があります。

  • (1)譲渡所得の確定申告
  • (2)譲渡損失が出た場合の確定申告

では、それぞれについてみてみましょう。

(1)譲渡所得の確定申告

譲渡所得とは、マンションの売ったことにより生じた所得(利益)のことを言います。その所得に渡所得税という税金が課されます。

譲渡所得税の計算方法や確定申告の流れについて詳しくは「譲渡所得税とは?不動産売却後の譲渡所得税を安くおさえるために知っておきたい5つのこと」をご参照ください。

(2)譲渡損失が出た場合の確定申告

マンションを売ることによって、損失が発生することも考えられます。

損失が発生した場合は必ずしも確定申告をする必要はありませんが、一定の要件を満たせば、マンションを売った年度の給与など他の所得と損益通算する事ができ、得をするケースがあります。

また、その年度に損失の控除がしきれなかった場合、譲渡の年の翌年以後最大3年間繰り越すことができる場合もあります。

譲渡損失の確定申告の流れや申告時に必要な書類などについて詳しくは「不動産売却したら確定申告が必要?確定申告で損しないために知っておきたい9つのこと」をご参照ください。

(3)会計ソフトを利用する

ご自身で慣れない確定申告をするのは大変だと思われる方も少なくないでしょう。

確定申告を短時間に簡単にするためには、「クラウド会計ソフト『freee 』」を利用してみるのはいかがでしょう。大変利用しやすいソフトなので、ぜひ試してみてください。

7、買取という方法もある

マンションを売るには、上記で書いた不動産仲介業者に仲介してもらう売る方法の他に、一切広告活動を行わず

  • 不動産買取会社などの業者

に直接売る方法もあります。

「仲介」と「買取」の最も大きな違いとしては、売却価格にあります。

仲介により売却する場合、市場価格を参考に売却価格を設定する事が一般的です。

一方、買取は業者が一旦買取ってから、リフォームなどの付加価値をつけて再販します。そのため、買取の金額は市場価格の6〜7割だと言われています。

買取による売却については、詳しく「知らないと損!不動産を「買取」で売却する際に得する方法」をご参照ください。

また、2つの売却方法ともメリットとデメリットがありますので、どっちの方法が自分に適しているかは、詳しく「どっちが得をする?不動産売却の2つの売却方法」をご参照ください。 

まとめ

【HOME4U】ビッグバナー一括査定で価格を比較⇒

今回はマンションを売りたい時に知っておくべきことについて書きましたがいかがでしたでしょうか。ご参考になれば幸いです。

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八木 チエ 著者プロフィール: 八木 チエ

株式会社不動産投資の教科書の代表取締役社長。宅地建物取引士・2級ファイナンシャル・プランナー。得意の中国語を活かし、中国の方への日本の投資用不動産販売経験後、2014年に株式会社 不動産投資の教科書を設立。


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